中央会の休業補償プラン

中央会会員、中央会会員企業の従業員様・ご家族限定で

団体割引が
受けられる保険

割引率
20%
OFF

今の時代に必要な補償であなたの生活をお守りする

今すぐカンタン無料お見積り！

がんの治療スタイルは大きく変化。
最新の治療方法に対応した
中央会の休業補償プランなら、
万が一の時にも安心です。
- 特長
  1
  
  がんと診断されたら
  『一時金』で､しっかりと補償
- 特長
  2
  
  通院日数の増加に備え
  『がん通院補償』は、長く補償
- 特長
  3
  
  高額になりがちな
  『先進医療』も、手厚く補償
ご家族の方もご加入いただけます

ご家族の方もご加入いただけます

がん補償＋医療補償セットプラン

30代前半
男性の方
月々 1,030 円
- 早く
  
  上皮内新生物も補償。早期治療に対応するため
  がんと診断確定されたときに一時金を最大100万円
  
  がんは早期発見できる時代です
  
  マイクロRNA検出技術など早期発見の期待は高まっています。がんの治療は進歩を遂げ「治る病気」とも呼ばれる時代だからこそ、早期発見時に自由に使える一時金が支えとなります。
- 長く
  
  がんの通院は最大425日三大治療の通院日数は無制限に補償
  - 手術
  - 放射線
    治療
  - 抗がん剤
    治療
  ※三大治療とは、手術・放射線治療・抗がん剤治療を指します。
  
  入院せずに通院による治療を行うケースが
  年々増えています
  
  がんの治療と通院患者数
- がん生活支援特約により
  最長10年間毎年50万円（初回10万円）を補償
- 手厚く
  
  新たな治療方法も増えている先進医療を受けたときも最大500万円補償
  
  高額になりがちな、先進医療の自己負担額
  
  陽子線治療
  約269万円
  
  重粒子線治療
  約316万円
  
  厚生労働省「第117回先進医療会議資料令和4年度実績報告（令和3年7月1日～令和4年6月30日）」
- がん再発転移補償特約が自動セットで、
  がんが再発・転移した場合、がん診断保険金と同額をお支払い
- さらに！
  
  「がん患者申出療養制度」 3,000万円補償
  
  進化するがん治療（自由診療）にも対応。日本では承認前の先進的な治療など、治療の選択肢が広がります。
  
  患者申し出療養制度とは
  
  「未承認薬等を迅速に保険外併用療養として使用したい」という、困難な病気と戦う患者の要望に応えるため患者申出を起点とする仕組みとして2016年4月から創設されたものです。
  患者申出療養の治療費は健康保険適用外となるため、全額自己負担となります。
  高額な治療費を原因に、患者申出療養制度の利用を断念してしまったケースもあります。がん患者申出療養特約なら、保険外併用療養となる患者申出療養の自己負担部分についても保険でカバーできます。
  
  制度の対象となり得る抗がん剤の例
  
  お支払い例
  
  すい臓がんと診断されたＡさん（42歳）
  
  がん・病気に備える補償 C２１タイプ＋M１タイプのセットプランに加入
  
  がん診断の結果、すい臓がんと診断された。10日間入院し、先進医療で重粒子線治療を受けた。その後通院治療を続けながら仕事と治療の両立を続けた。
  
  お支払額は…
  
  ・がん診断保険金
  
  ＝100万円
  
  ＋疾病入院保険金
  
  2,500円×10日
  
  ＝2.5万円
  
  ＋がん通院保険金
  
  2,500円×30日
  
  ＝7.5万円
  
  ＋総合先進医療基本保険金
  
  ＝316万円
  
  ＋総合先進医療一時金
  
  ＝10万円
  
  ＋がん生活支援保険金第1回
  
  ＝10万円
  
  お支払総額446万円
  
  ※上記は引受保険会社が作成した架空の事例であり、過去に実際に発生したものではありません。
  保険金をお支払いする主な場合、保険金をお支払いしない主な場合については、パンフレットの「補償の概要等」をご確認ください。
自転車事故で高額な
賠償事例
が増えています。
中央会の休業補償プランなら
加害
事故も被害事故もしっかりカバー。
- 特長
  1
  
  他人へのケガなど
  『加害事故』を､しっかりと補償
- 特長
  2
  
  加害事故は
  『ご家族』も､補償の対象
- 特長
  3
  
  ご自身のケガなど
  『被害事故』も､手厚く補償
ご家族の方もご加入いただけます

傷害補償・個人賠償責任補償

月々 1,030 円　※年齢を問いません

※I1タイプ＋P1タイプの場合
- 加害事故
  でも
  
  自転車事故など他人へケガを負わせて
  法律上の賠償責任を負った時 1億円を限度に
  保険金をお支払いします
  
  自転車保険の義務化が進んでいます
  
  高額化している賠償金額に対し自転車保険の加入を義務化する都道府県が増えています。
  
  条例制定の状況
- 家族
  でも
  
  身近な日常生活での事故や、
  ご家族やお子様が他人にケガ等をさせたり、
  他人の財物を壊してしまい賠償責任を負った場合
  自転車事故以外も幅広くカバー
  子どもが買い物中に
  お店の商品を壊してしまった
  
  自宅の水漏れで階下に
  被害をあたえてしまった
  
  子どもがあやまって
  ベランダから物を落とし
  人にケガをさせてしまった
  お支払い例
  
  子どもが通行人にケガをさせてしまったAさん
  
  従業員Aさんの子どもが、夜間自転車で帰宅途中に、歩行者と衝突。歩行者は頭蓋骨骨折等の傷害を負い、意識が戻らない状態となった。
  
  お支払額は…
  
  ・損害賠償責任補償
  
  お支払総額9,500万円
  
  ※上記は引受保険会社が作成した架空の事例であり、過去に実際に発生したものではありません。
  保険金をお支払いする主な場合、保険金をお支払いしない主な場合については、パンフレットの「補償の概要等」をご確認ください。
  
  事故の被害者との示談交渉は、
  保険会社にて対応を行った。
- さらに！
  
  国内示談交渉サービス付きご家族も補償の対象！
  
  あなたに代わって保険会社が誠意をもって相手方と交渉します。
- 被害事故
  でも
  
  ご自身のケガも補償
  - 入院保険金日額：2,500円(*1)
  - 通院保険金日額：1,500円(*1)
  - (*1)I1タイプにご加入の場合
    ※手術保険金のお支払い額は、入院保険金日額の10倍（入院中の手術）または5倍（入院中以外の手術）となります。傷の処置や抜歯等お支払いの対象外の手術があります。
ご家族のご加入で、ご家族自身も補償の対象！
- さらに！
  - 国内において、ケガを負わされた場合やモノを壊された場合だけでなく、精神的苦痛（*1)を負った場合の弁護士への相談費用も補償します。
  - 法律相談費用・弁護士費用
    1つの原因事故・被保険者1名あたり：
    300万円
  - （*1）警察へ提出した被害届等によってその事実を客観的に証明できる場合にかぎります。
    ※痴漢冤罪を証明するための弁護士費用等は対象外となります。
    ※職場での嫌がらせについては保険金をお支払いしません。
働けなくなるリスクが
注目されています。
中央会の休業補償プランなら
万一働けなくなったときに、
保険金をお支払いします。
- 特長
  1
  
  補償期間は最長3年
  または最長60歳・65歳・70歳の誕生日まで
- 特長
  2
  
  働けなくなった期間に応じて、保険金は毎月お支払い可能
- 特長
  3
  
  所定の精神障害（最長2年）や天災危険も補償
長期休業補償

39歳男性が加入した場合（※）月々 4,200 円

（※）G1 30口加入の場合
- 長く
  
  休業による収入の減少 最長3年または最長60歳^*1・65歳^*2・
  70歳^*3の誕生日まで補償します。
  
  治療と仕事の
  両立支援特約
  （オプション）
  
  ・治療と仕事の両立支援特約
  
  三大疾病(がん、急性心筋梗塞、脳卒中)により働けなくなった場合は、免責期間中に短時間勤務等で復職をしたときも、てん補期間中に一定以上の所得喪失が生じていれば主補償で定めた保険金をお支払いします。
  
  ※本図は補償のイメージをわかりやすく説明するために簡略化したものです。
  
  *1　55～59歳の場合は5年間
  *2　60～64歳の場合は5年間
  *3　65～69歳の場合は5年間
- 手厚く
  
  全く働けなくなり保険金
  支払い条件を満たした場合に、 補償月額の全額を
  お支払いします
  
  会社員・公務員等の収入イメージ
  
  ＊個人事業主の場合には該当する制度がないため、さらに収入が減少します。
  
  注：平成30年11月現在の制度にもとづいて概要を記載しています。詳細は、厚生労働省や日本年金機構のホームページ、またはご加入の健康保険窓口等でご確認ください。
  お支払い例
  脳梗塞で倒れたAさん
  
  長期休業補償G1タイプに20口（月額20万円）加入
  
  保険金お支払い額はこちら
  
  閉じる
  
  従業員Aさん(40歳)は、脳梗塞で入院し5年間全く働けなくなった。業務復帰したが、復帰後9年間体調が戻らず、以前と同じ時間働くことができなかった為、その間の所得は半分になった。
  
  お支払額は…
  
  長期休業補償
  
  免責期間 90日間
  
  支払対象期間 13年9か月
  
  ・免責期間90日経過後の4年9か月（全く働けなかった期間）
  
  20万円× 12か月×4年＋9か月
  
  ＝1,140万円
  
  ・業務復帰後、9年間（所得半減の期間）
  
  20万円× 50％× 12か月×9年
  
  ＝1,080万円
  
  お支払総額2,220万円
  
  ※上記は引受保険会社が作成した架空の事例であり、過去に実際に発生したものではありません。
  保険金をお支払いする主な場合、保険金をお支払いしない主な場合については、パンフレットの「補償の概要等」をご確認ください。
- さらに!
  
  こんな場合も補償します
  所定の
  精神障害
  
  最長２年
  天災危険
  
  地震
  
  噴火
  
  津波
  
  ※天災危険による就業障害も補償対象となります
  お支払い例
  うつ病で働けなくなったBさん
  
  長期休業補償G1タイプに30口（月額30万円）加入
  
  保険金お支払い額はこちら
  
  閉じる
  
  従業員Bさん（55歳）がうつ病で入院し、2年2カ月働けなくなった。
  
  お支払額は…
  
  長期休業補償
  
  免責期間 90日間
  
  支払対象期間 1年11か月
  
  30万円× 1年11か月
  
  ＝690万円
  
  お支払総額690万円
  
  ※上記は引受保険会社が作成した架空の事例であり、過去に実際に発生したものではありません。
  保険金をお支払いする主な場合、保険金をお支払いしない主な場合については、パンフレットの「補償の概要等」をご確認ください。